労働生産性とは？計算式や上げる方法を分かりやすく解説

労働生産性とは、投入した労働力や労働時間に対して、どれだけ効率的に成果を生み出せたかを測る指標のことです。労働生産性を高めることで、コスト削減や人材不足の解消、競争力の向上など様々なメリットがもたらされるため、企業の持続的な成長を考えるうえで極めて重要な指標だとされています。今回は、労働生産性の種類や計算方法、また労働生産性を高める方法や効果などについて解説していきます。

労働生産性とは

労働生産性とは、投入した労働力や労働時間に対して、どれだけ効率的に成果を生み出せたかを測る指標のことです。従業員一人あたりが生み出した成果、もしくは労働時間1時間あたりで生み出した成果と言い換えることもできます。労働生産性は、物的労働生産性と付加価値労働生産性の2種類に分類できます（詳しくは後述）。

労働生産性が高い企業は、同じ資源を使ってより多くの価値を生み出せるため、競争優位を発揮することができます。企業の持続的な成長を考えるうえで極めて重要な指標だと言えるでしょう。

労働生産性の計算式

労働生産性を算出する際は、労働投入量（Input）と労働成果（Output）を使います。計算式は以下のとおりです。

▶労働生産性 ＝ 労働成果(付加価値額もしくは生産量) ÷ 労働投入量(労働者数もしくは労働時間)

この計算式によって、従業員一人あたりが生み出した成果、もしくは労働時間1時間あたりで生み出した成果を求めることができます。

労働生産性の種類と計算方法

労働生産性には、物的労働生産性と付加価値労働生産性の2種類があります。

物的労働生産性

物的労働生産性とは、労働成果を生産量などで考えたときの労働生産性です。従業員一人あたりの生産量、もしくは労働時間1時間あたりの生産量のことです。付加価値労働生産性との違いは、何を労働成果とするのかということであり、物的労働生産性は、労働によって物（生産量）という成果を得たと考えます。物的労働生産性からは、どのくらい効率的に生産できているのかが分かります。

付加価値労働生産性

付加価値労働生産性とは、労働成果を付加価値額（一般的には、収益から生産にかかったコストを差し引いたもの）で考えたときの労働生産性です。従業員一人あたりが生み出した付加価値額、もしくは労働時間1時間あたりで生み出した付加価値額のことです。付加価値労働生産性は、労働によって付加価値という成果を得たと考えます。付加価値労働生産性からは、どのくらい効率的に付加価値を生み出せているのかが分かります。

業務効率化との違い

近年、人手不足や働き方改革などを背景として、「生産性向上」や「業務効率化」が声高に叫ばれるようになりました。生産性向上も業務効率化も同じことだと考えている人もいるかもしれませんが、厳密に言えば異なる概念です。

業務効率化とは文字どおり、より効率的な業務遂行を目指す取り組みです。たとえば、新しいITテクノロジーを導入して業務の省力化・自動化を進めることは業務効率化に該当します。業務のムリ・ムダ・ムラを排除することで、時間や労力を削減する取り組みであり、労働生産性の計算式の分母である「労働投入量」を改善するアプローチだと言えます。一方、生産性向上はどちらかと言うと、労働生産性の計算式の分子である「労働成果」を高める取り組みです。労働成果を高めることで、文字どおり生産性の向上を図ります。

もちろん、業務効率化を推進して労働投入量を減らすことでも労働生産性は向上します。その意味で、業務効率化は生産性向上の一つの手段と位置付けることもできます。

各労働生産性の測定方法

物的労働生産性と付加価値労働生産性の違いは上述のとおり、何を労働成果とするのかという点です。それぞれの算出方法は以下のとおりです。

①物的労働生産性

▶一人あたりの労働生産性＝生産量÷労働者数

▶1時間あたりの物的労働生産性＝生産量÷（労働者数×労働時間）

②付加価値労働生産性

▶一人あたりの付加価値労働生産性＝付加価値額÷労働者数

▶1時間あたりの付加価値労働生産性＝付加価値額÷（労働者数×労働時間）

付加価値額の計算方法

付加価値労働生産性における「付加価値額」の計算方法は、控除法や加算法などいくつかの計算方法があります。

控除法は別名「中小企業庁方式」とも呼ばれる方法で、売上から材料費や購入部品費、運送費や外注加工費などの外部購入費を差し引いて付加価値額を求めます。この場合の付加価値額は、「粗利」に近いものと考えて良いでしょう。
付加価値額 ＝ 売上高 － 外部購入費

加算法は別名「積上法」「日銀方式」とも呼ばれる方法で、生産プロセスで発生した価格を加算して付加価値額を求めます。
付加価値額 ＝ 人件費 ＋ 経常利益 ＋ 賃借料 ＋ 営業外費用 ＋ 租税公課

国家レベルの労働生産性の測定は付加価値労働生産性

ここまで解説してきた労働生産性は、企業の労働生産性を前提としていました。国レベルで労働生産性を比較する際は、労働成果を付加価値（GDP）にするのが一般的です。計算式は以下のようになります。

▶労働生産性＝GDP（付加価値）÷就業者数（または就業者数×労働時間）

なお、日本生産性本部の調査によると、OECD加盟諸国の労働生産性（2021年・就業者1人あたり／38カ国比較）は、1位がアイルランド、2位がルクセンブルク、3位がノルウェー、4位が米国、5位がスイスと続いており、日本は29位となっています。
※参考：労働生産性の国際比較2022 | 調査研究・提言活動 | 公益財団法人日本生産性本部
https://www.jpc-net.jp/research/detail/006174.html

生産性とは

生産性とは、EPA（ヨーロッパ生産性本部）の定義によると「生産諸要素の有効利用の度合い」です。労働生産性は、投入した労働力や労働時間に対して、どれだけ効率的に成果を生み出せたかを測る指標ですが、労働生産性以外にも資本生産性や全要素生産性など様々な生産性があります。

生産諸要素とは

生産諸要素とは、生産プロセスにおいて必要なすべての要素・リソースのことを言います。生産諸要素には、機械、設備機器、土地、エネルギー、原材料、労働力など、有形・無形を問わず生産に必要なものすべてが含まれます。なお、「生産の3要素」と言う場合は、土地、資本、労働力を指します。

生産性の測り方

生産性とは、企業が有している機械や土地、設備機器、原材料、労働力など生産諸要素の「投入」と、そこから生み出される「産出」の割合のことを言います。計算式は以下のとおりです。

▶生産性＝産出(Output)÷投入(Input)

産出が多いほど、また投入が少ないほど生産性は高くなります。たとえば、労働者を増員してもミスが多く、教育に時間を割かれたりすると、投入が増えたのに産出が変わらないということも起こります。この場合、生産性は低下します。逆に、人員が減ったのに産出を維持できた場合は生産性が向上します。

生産性を算出することで、労働力や設備機器、原材料がどれだけ効率的にアウトプットを生み出しているのかを知ることができます。

労働生産性・資本生産性・全要素生産性の違い

労働生産性、資本生産性、全要素生産性の違いは以下のとおりです。

・労働生産性：投入した労働力や労働時間に対して、どれだけ効率的に成果を生み出せたかを測る指標
・資本生産性：土地や工場、設備機器などが、どれだけ効率的に成果を生み出せたかを測る指標
・全要素生産性：資本や労働の増加によらない生産の増加を表す指標

労働生産性が向上するとは

労働生産性が向上するということは、労働投入量に対して労働成果が伸びるということです。労働投入量が変わらないまま労働成果が伸びれば労働生産性は向上しますし、労働成果が変わらなくても労働投入量が減少すれば労働生産性は向上します。いずれにしても、企業が労働生産性を高めることができれば、コスト削減や製品・サービスの品質向上につながり、市場において競争優位を発揮することができます。

労働生産性の向上が果たす効果とは

労働生産性を向上させることによって、企業自体が様々なメリットを得られるだけでなく、経済・社会全体にポジティブな影響がもたらされます。労働生産性の向上によってもたらされる効果を見ていきましょう。

労働生産性の向上による効果

労働生産性が向上すると、同じコストでより多くの価値を創出できるようになるため、競争優位を築きやすくなります。売上・利益の増加は賃金の増加にもつながり、従業員が昇給しやすくなるほか、労働時間が短縮されることでワークライフバランスを実現しやすくなります。そうなると、社会全体で消費の拡大が期待できるでしょう。このような企業が増えていけばGDPが増加し、経済全体の成長につながるという好循環がもたらされます。

労働生産性を向上させる方法

現状を知る

労働生産性の向上を図るためには、まず自社の労働生産性を把握することが重要です。自社の労働生産性が高いか低いかを知る際には、日本生産性本部の調査結果が役立ちます。日本生産性本部が発表した「日本の労働生産性の動向2022」によると、2021年度の日本の時間あたり名目労働生産性（就業1時間あたり付加価値額）は、4,950円となっています。経済活動の正常化を背景に、コロナ前の水準をわずかながら上回り、1995年度以降でもっとも高い数値になっています。また、2021年度の日本の一人あたり名目労働生産性（就業者一人あたり付加価値額）は、808万円でした。
※参考：日本の労働生産性の動向2022 | 調査研究・提言活動 | 公益財団法人日本生産性本部
https://www.jpc-net.jp/research/detail/006112.html

KPIを設定する

KPIとは、目標の達成度を評価するための「重要業績評価指標」のことです。組織やプロジェクトの最終目標に向かうプロセスにおいて、その達成度や進捗度を評価する指標がKPIです。一方で、組織やプロジェクトの最終目標を評価する指標がKGI（重要目標達成指標）です。KGIが最終目標であるのに対し、KPIは中間目標という位置付けになります。KGIは遠いものに感じられますが、KPIを設定することで取り組みの方向性が明確になり、具体的なアクションに移しやすくなります。

「労働生産性を前年比で10％向上させる」というKGIを設定した場合、KPIとしては、たとえば以下のようなものが考えられます。
・1時間あたりの生産数を○にする
・生産工程におけるエラー率を○％まで低減する
・新しい生産技術・ツールの導入率を○％にする

KPIを設定する際は、SMARTの法則を活用するのがおすすめです。以下の5つの要素を意識することで、効果的なKPIを設定することができます。

・Specific：明確であること
・Measurable：測定できること
・Achievable：達成可能であること
・Relevant：関連性があること
・Time-bounded：期限があること

課題を発見する

労働生産性の向上を考えるうえでネックになっている課題を抽出します。そのためには、業務の棚卸しが必要です。「どのような業務フローになっているのか？」「どの業務にどれだけの人員を割き、どれだけの時間がかかっているのか？」といった視点で業務全体を見直すことで、ミスの多い工程や非効率な業務を洗い出します。そうすることで、優先順位を付けて的確な方法で課題解決を図ることができます。

To Doリストを作成する

労働生産性を向上させるために具体的にやるべきことをTo Doリストにまとめます。洗い出した一つひとつの課題に対して具体的なアクション・タスクを設定して、リスト化しましょう。責任者や担当者を配置したうえで現場にTo Doリストを共有し、アクションを進めていきます。

労働生産性を向上させるためのポイント

労働生産性を向上させるためのポイントについて解説します。様々な方法が考えられますが、よく言われるのが以下の3つです。

業務を可視化する

労働生産性の向上を図るうえでは業務の可視化が不可欠です。業務を可視化することで、ミスの多い工程や非効率な業務、パフォーマンスの低いセクションなど課題を抽出しやすくなるため、業務フローや人員配置、従業員の育成計画などを効果的に見直すことができます。

DXを推進する

労働生産性の向上を図るためには、デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進することも重要です。プロジェクト管理ツールやデータ分析ツール、自動化ツール、AIや機械学習ツールなど最新のテクノロジーを導入することで、労働生産性を大幅に改善できる可能性があります。

従業員のモチベーション向上を図る

労働生産性の向上を図るためには、従業員のモチベーション向上を図ることも重要です。モチベーションの高い従業員は会社の目標にコミットして、意欲的・主体的に仕事に取り組むため、成果を創出しやすくなります。このような従業員が増えるほど、労働生産性は向上していくはずです。

労働生産性の国際比較

日本の労働生産性は決して高い水準ではありません。日本生産性本部が発表した「労働生産性の国際比較 2022」では次のようなデータが示されています。

・日本の時間あたり労働生産性は、49.9ドル（5,006円）
・日本の一人あたり労働生産性は、81,510ドル（818万円）
・日本の製造業の労働生産性は、92,993ドル（1,011万円）

2021年の日本の時間あたり労働生産性（就業1時間あたり付加価値）は、49.9ドル（5,006円）でした。これは、米国（85.0ドル／8,534円）の6割弱に相当し、OECD加盟38カ国中27位です。前年比で向上しているものの、順位で見ると1970年以降もっとも低くなっています。また、一人あたり労働生産性（就業者一人あたり付加価値）は、81,510ドル（818万円）で、OECD加盟38カ国中29位となっています。
※参考：労働生産性の国際比較2022 | 調査研究・提言活動 | 公益財団法人日本生産性本部
https://www.jpc-net.jp/research/detail/006174.html

産業別の労働生産性水準は？

産業によって生産プロセスや必要な技術・設備が異なるほか、従業員に求められるスキルなども違います。そのため、業種によって労働生産性の水準も変わってきます。業界・業種の特性を踏まえた戦略・施策によって労働生産性の向上を図ることが大切です。

労働生産性の業種別比較

2016年版「中小企業白書」で示されている上図（第1-3-3図）からは、飲食サービス業や医療・福祉業、宿泊業における労働生産性が低く、企業間の水準のばらつきも小さいことが分かります。これは、飲食サービス業や医療・福祉業などは、サービスの特性として「同時性」「不可分性」「消失」という特徴が当てはまりやすく、労働生産性が上がりにくくなっていると考えられます。
・同時性：サービスの提供と消費が同時におこなわれること
・不可分性：サービスの提供と利用が同じ場所でおこなわれること
・消失：サービスが在庫を持てないこと

一方で、金融・保険業、不動産業・物品賃貸業などは労働生産性が高く、企業間の水準のばらつきも大きくなっています。これは「資本集約度」や「資本生産性」の高さが背景にあるものと考えられます。
・資本集約度（資本装備率）：従業員一人あたりの設備等の保有状況を示す指標
・資本生産性：保有している機械や設備、土地等がどれだけ効率的に成果を生み出したかを示す指標
※参考：2016年版　中小企業白書｜中小企業庁
https://www.chusho.meti.go.jp/pamflet/hakusyo/H28/h28/index.html

高い業種

2016年版「中小企業白書」によると、「金融・保険業」「電気・ガス・熱供給・水道業」「不動産業・物品賃貸業」などの業種は労働生産性（一人あたり付加価値額）が高くなっています。平均値はそれぞれ以下のとおりです。
・金融・保険業：1,420万円
・電気・ガス・熱供給・水道業：1,299万円
・不動産業・物品賃貸業：1,292万円
※参考：2016年版　中小企業白書｜中小企業庁
https://www.chusho.meti.go.jp/pamflet/hakusyo/H28/h28/index.html

低い業種

2016年版「中小企業白書」によると、「飲食サービス業」「医療・福祉業」「教育・学習支援業」「宿泊業」「生活関連サービス業・娯楽業」などのサービス業は雇用全体に占める構成比が高い一方で、他業種と比較して労働生産性（一人あたり付加価値額）が低くなっています。平均値はそれぞれ以下のとおりです。
・飲食サービス業：299万円
・医療・福祉業：424万円
・教育・学習支援業：452万円
・宿泊業：467万円
・生活関連サービス業・娯楽業：485万円
※参考：2016年版　中小企業白書｜中小企業庁
https://www.chusho.meti.go.jp/pamflet/hakusyo/H28/h28/index.html

大企業と中小企業の労働生産性水準は？

2022年版「中小企業白書」で示されている上図（第1-1-73図）は、企業規模別に上位10％、中央値、下位10％の労働生産性の水準を示したものです。これを見ると、いずれの区分においても、企業規模が大きくなるにつれて労働生産性が高くなっています。しかし、中小企業の上位10％の水準は大企業の中央値を上回っており、中小企業のなかにも高い労働生産性の企業が一定程度存在していることが分かります。反対に、大企業の下位10％の水準は中小企業の中央値を下回っており、企業規模は大きいものの労働生産性は低い企業も存在していることが分かります。
※参考：中小企業庁：2022年版「中小企業白書」 第6節　労働生産性と分配
https://www.chusho.meti.go.jp/pamflet/hakusyo/2022/chusho/b1_1_6.html

労働生産性に関するよくある質問

労働生産性とは？

労働生産性とは、投入した労働力や労働時間に対して、どれだけ効率的に成果を生み出せたかを測る指標のことです。別の言い方をすれば、従業員一人あたりが生み出した成果、もしくは労働時間1時間あたりで生み出した成果です。労働生産性が高い企業は、同じ資源を使ってより多くの価値を生み出せるため、競争優位を発揮しやすくなります。

労働生産性の種類は？

労働生産性には、物的労働生産性と付加価値労働生産性の2種類があります。物的労働生産性とは、労働成果を生産量などで考えたときの労働生産性であり、従業員一人あたりの生産量、もしくは労働時間1時間あたりの生産量のことです。付加価値労働生産性とは、労働成果を付加価値額で考えたときの労働生産性のことで、従業員一人あたりが生み出した付加価値額、もしくは労働時間1時間あたりで生み出した付加価値額のことです。

労働生産性を向上する方法は？

労働生産性の向上を図る方法は様々考えられますが、多くの企業が取り組んでいるのが業務を可視化することです。業務を可視化することで課題やボトルネックを特定でき、業務プロセスの最適化を図りやすくなります。また、デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するのも有効です。新しいテクノロジーを活用して業務の省力化・自動化を推進することで、労働生産性が大きく向上する可能性があります。